仮想通貨XRPは、中東情勢の緊張が続く中でも底堅い値動きを見せている。米国とイスラエルによるイラン攻撃後、仮想通貨市場全体が不安定な環境に置かれているものの、XRPは回復力を示しつつあり、ETFへの資金流入やデリバティブ市場の需要回復が価格を支えている。
記事執筆時点でXRPは1.44ドル付近で取引されており、日次の始値である1.43ドルから小幅に上昇している。仮想通貨市場全体のセンチメントも改善しつつあり、投資家心理を示す恐怖強欲指数は前日の10から22へ上昇した。
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ETF資金流入と個人投資家の回帰
中東情勢を巡る不確実性が続く中でも、XRPへの投資需要は維持されている。特にETFを通じた資金流入は継続しており、米国上場のスポットXRP ETFは過去7日間にわたり資金流入を記録した。
水曜日には約400万ドルの純流入が確認され、その全額はカナリーキャピタルの「XRPC ETF」によるものだった。他のETFでは取引が比較的低調だったものの、累計流入額は前日の12億5000万ドルから12億6000万ドルへ増加した。SoSoValueのデータによると、運用資産残高（AUM）は依然として10億ドルを上回る水準を維持している。
個人投資家の動きも徐々に活発化している。デリバティブ市場では、XRP先物の未決済建玉が前日の21億1000万ドルから23億5000万ドルへ増加した。この水準は、2024年7月に記録した109億4000万ドルの過去最高には遠く及ばないものの、足元の増加は短期的な市場心理の改善を示す可能性がある。
テクニカル面では回復の兆し
テクニカル指標も、XRPの短期的な強さを示唆している。
日足チャートでは、相対力指数（RSI）が49まで上昇し、徐々に強気方向へ傾きつつある。また、MACD（移動平均収束拡散）はシグナルラインを上回った状態を維持している。
この短期的な強気シナリオが維持されれば、XRPは50日指数移動平均線（EMA）の1.57ドル付近まで上昇する可能性がある。1.44ドル付近の供給ゾーンを明確に上抜けることが、次の上昇局面への鍵となる。
仮にこの水準を日足終値で突破すれば、次のターゲットは50日EMAの1.57ドル、さらに100日EMAの1.78ドルが視野に入る。
一方、下値では1.43ドルが直近のサポートとして機能している。この水準を割り込んだ場合、1.35ドル付近の需要ゾーン（水曜日の安値付近）まで下落する可能性がある。
中東情勢という地政学リスクが市場を揺さぶる中でも、ETF資金流入と個人投資家の戻りがXRPの価格を下支えしており、今後のテクニカルなブレイクの有無が短期トレンドを左右する展開となりそうだ。
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