中東情勢の緊張を背景に急落していたアジア株式市場が、5日にそろって反発した。日本と韓国の主要株価指数はいずれも大幅高となり、地政学リスクの後退を受けた買い戻しが広がった。
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日経平均、急落の反動で1000円超高
東京株式市場では、日経平均株価が4営業日ぶりに反発し、前日比1032円52銭高の5万5278円06銭で取引を終えた。中東情勢の悪化を受け、日経平均は直前の3営業日で4600円超下落しており、この日は反発狙いの買いが先行した。
取引開始直後から買いが広がり、前場前半には上げ幅が一時2300円を超え、5万6619円98銭まで上昇する場面もあった。イランが米国に対し停戦に向けた対話の用意を示したとの報道が伝わり、投資家心理が改善したことが背景にある。
ただ、買い一巡後は上げ幅を縮小し、後場には一時664円高まで上げ幅を削る場面もあった。市場では依然として中東情勢の不透明感が残っており、積極的な追随買いは限られた。
テクニカル面では、25日移動平均線が位置する5万6000円付近を明確に上回り、その水準を維持できるかが当面の焦点となる。
業種別ではエネルギー関連や金融株が大きく上昇し、半導体関連のアドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループも堅調だった。一方で内需株の一部は軟調で、ニトリホールディングスやJR東海などは下落した。
TOPIXは1.9％高の3702.67ポイントで取引を終え、東証プライム市場では約89％の銘柄が上昇する全面高に近い展開となった。
韓国株は10％近い急騰
韓国市場ではさらに強い反発が見られた。韓国の主要株価指数KOSPIは一時12％近く上昇し、最終的には9.6％高の5583.9で取引を終えた。これは2008年以来の大幅な上昇率となる可能性があると指摘されている。
同指数は前日に12％下落しており、急落後の買い戻しが一気に進んだ。急激な上昇を受けて、韓国取引所はKOSPIとKOSDAQの取引を一時停止する措置を取った。
市場では、個人投資家の信用取引によるポジション解消が下落の主因だったとの見方が出ており、その巻き戻しが反発につながったと分析されている。
個別銘柄では、半導体大手のサムスン電子やSKハイニックスが10％以上上昇し、指数の反発を牽引した。韓国株はメモリー半導体企業の比率が高く、両社だけで指数の約半分を占める。
原油と地政学が市場の鍵
今回のアジア株の乱高下の背景には、中東情勢と原油価格の動向がある。イランを巡る軍事緊張の高まりを受けて原油価格の上昇リスクが意識され、エネルギー輸入国である韓国などでは経常収支やインフレへの懸念が強まっていた。
しかし原油価格の上昇が一服し、米国がペルシャ湾の石油輸送の安定化に向けた措置を検討しているとの発言が伝わると、市場心理が改善し株式市場の反発につながった。
アジア市場は不安定な反発局面
アジア市場は短期的に大きく反発したものの、地政学リスクは依然として完全には解消されていない。市場関係者の間では、イラン情勢の展開次第で再びリスク回避の動きが強まる可能性も指摘されている。
そのため、今回の上昇は本格的なトレンド転換というよりも、急落後のポジション調整による反発との見方も少なくない。
今後は原油価格の動向に加え、企業業績や半導体需要などのファンダメンタルズが、日韓株式市場の方向性を左右することになりそうだ。
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