ドル円相場は週内高値圏からやや円高が進み、足元では157円付近で推移している。安全資産としてのドル需要が一服したことで円がわずかに持ち直したものの、中東情勢の緊張とエネルギー価格の上昇が依然として円の重しとなっている。
市場では現在、地政学リスクによるドル買いと円の割安感による調整圧力が交錯し、相場は広いレンジの中で神経質な動きを続けている。
ドル円は157円台へ反落 ドル高トレンドは維持
為替市場では4日、ドル円が0.42％下落し、157円前後まで反落した。一時157.90円近くまで上昇したが、その後は利益確定の動きが入り上値が抑えられた。
もっとも、今年1月下旬以降の値動きを見ると、ドル円はおおむね152円〜159円の広いレンジの中で推移している。日々のローソク足は大きな陽線と陰線が交互に現れており、市場ではドル買いと円買いが拮抗する綱引き状態が続いている。
ただし過去1週間の流れを見ると、ドルは主要通貨に対して概ね上昇しており、安全資産としての資金流入が続いている。
中東情勢と原油高が円安要因に
現在のドル円を動かしている最大の材料は中東情勢である。
週末に米国とイスラエルがイランへの攻撃を実施したことで緊張が急速に高まり、ホルムズ海峡は事実上閉鎖状態となった。世界のエネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡の閉鎖は、原油価格の急騰を招いた。
特に日本にとっては影響が大きい。日本はエネルギー輸入への依存度が極めて高く、原油価格の上昇は貿易収支の悪化やインフレ圧力の高まりにつながりやすい。この構造的要因が、為替市場では円売り材料として意識されている。
日本政府も警戒を強めている。片山財務相は最近の円安について「為替市場の動向を注視している」と述べ、当局として状況を監視している姿勢を示した。
日銀の利上げ観測も後退
金融政策の面でも、円を支えにくい環境が続いている。
日本銀行は現在、政策金利を0.75％に据え置いているが、今回の地政学リスクによる市場の混乱を受け、3月会合での追加利上げの可能性はやや後退したとの見方が市場で広がっている。
市場が不安定な状況では中央銀行が政策変更を急がないケースが多く、日銀が当面様子見姿勢を取る可能性が意識されている。
注目は米雇用統計と小売売上高
今週の米経済指標では、すでに発表されたデータは比較的堅調だった。
民間雇用を示すADP雇用統計は6.3万人増と市場予想を上回り、サービス業の景況感を示すISM非製造業指数も56.1と強い結果となった。
そのため市場の焦点は、週後半に控える米雇用統計と小売売上高に移っている。これらの指標は、米連邦準備制度理事会（FRB）の今後の金融政策を占ううえで重要な手がかりになるとみられている。
テクニカル：上昇トレンドは維持
テクニカル面では、ドル円は依然として上昇基調を維持している。
日足チャートでは、価格は50日指数移動平均線（EMA）を明確に上回り、その50日線も200日EMAの上に位置している。こうした配置は中期的な上昇トレンドの継続を示唆する形だ。
またストキャスティクスは85付近まで上昇しており、相場には依然として上昇圧力が残っていることを示している。
今後の重要水準
上値では、157.70円付近が最初の抵抗線として意識される。ここは先週の高値が上値を抑えた水準であり、次の重要ポイントは158.40円だ。
もし158.40円を明確に上抜ければ、心理的節目の160円が視野に入る可能性がある。
一方、下値では156.00円付近が当面のサポートとなる。ここは50日EMAに近い水準でもある。さらに下では155.30円が強い支持帯とみられ、この水準を割り込むと上昇トレンドの勢いは弱まる可能性がある。
現時点では、テクニカル指標は押し目では買いが入りやすい構造を示している。
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