米国産原油の指標であるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）は、金曜の欧州時間序盤に1バレル＝65.65ドル前後で取引されている。日中では小幅に上昇しているものの、米国とイランが核協議の継続で合意したことを受け、週間ベースでは下落となる見通しだ。
米国とイランはジュネーブでの協議を経て「重要な進展」があったとされ、来週はウィーンで専門家レベルの協議を再開する予定である。オマーンのバドル・アル・ブサイディ外相は、協議が前向きに進展していると述べた。
ウィーンでの専門家協議に先立ち、双方の代表団はそれぞれ自国政府と協議し、合意の運用面について精査する見通しだ。供給を混乱させるような軍事的緊張が回避されるとの期待が広がり、原油市場では供給懸念が後退。これがWTI価格の上値を抑える要因となっている。
市場参加者は、今後の米イラン協議の動向を注視している。先週、トランプ米大統領は合意に至らなければイランへの攻撃も辞さないと警告し、テヘランに対して10～15日の期限を示していた。両国間の緊張が再び高まれば、供給不安を背景にWTI価格が短期的に上昇する可能性もある。
また、石油輸出国機構（OPEC）およびロシアなどの主要産油国で構成されるOPECプラス（OPEC+）は、日曜日の会合で増産の再開を検討している。供給拡大の可能性は、中期的な価格の重しとなり得る。
一方、米エネルギー情報局（EIA）によると、先週の米原油在庫は1598万9,000バレル増加した。市場予想を大きく上回る在庫の積み上がりは、需給緩和を示唆する材料となっている。
WTIは65ドル台半ばで推移しているが、地政学リスクと供給動向の綱引きが続く中、方向感の定まりにくい展開が続きそうだ。
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