米株式市場は、中東情勢の緊張を受けた急落の後、足元では反発を模索する動きを見せている。原油高によるインフレ再燃への懸念が依然として重石となる一方、イランと米国の間で紛争終結をめぐる接触が報じられたことが、市場のセンチメントを下支えしている。
足元では、ダウ平均 +0.48%、ナスダック +1.02%、S&P500 +0.61% とプラス圏。もっとも「反転確定」というより、ニュース主導で乱高下しやすい「神経質な戻り局面」という位置づけが近い。
何が売りを加速させたか：AI懸念→中東・エネルギー
Forex.comの市場アナリスト、ラザン・ヒラル氏は、下落の最初の局面を「AI投資への懸念」や雇用代替への警戒が引き金になったとし、その後に中東の戦闘拡大とエネルギー供給不安が「第2波」として追い打ちをかけたとみる。
特に市場が警戒しているのがホルムズ海峡の動向だ。同海峡は世界の原油・天然ガス輸送の約20〜30％が通過する要所であり、戦闘の影響で通航が制限されたことで原油価格が急騰した
エネルギー価格の上昇はインフレ圧力を再び強め、ドル高を招く一方で、株式市場にとっては金融引き締め長期化の懸念を高める――この「原油→インフレ→金融政策」の連鎖が、株の戻りを鈍らせる構図だ。
和平期待ラリーの正体：材料はあるが、過信は禁物
ここで市場が一番反応しているのが、「イランが秘密裏に米国へ接触し、戦争終結の条件を探った」とされるニューヨーク・タイムズの報道だ。Kobeissi Letterは、ミサイル・核、代理勢力支援の縮小などの条件を箇条書きで示しつつ、「実現可能性は不透明」とも強調している。
もっともニューヨーク・タイムズの報道は、和平進展を示すものではない。むしろイラン国内の混乱、米政権内の意見のばらつき、イスラエルとの温度差などを描写しており、情勢の不確実性を強く示唆する内容となっている。つまり、株の反発は「確度の高い進展」よりも、「最悪シナリオが少しだけ後退するかもしれない」という期待で起きている部分が大きい。
さらにトランプ政権の対応も定まっていない。
ウォール・ストリート・ジャーナルによると、トランプ大統領は
- イラン国内の反体制勢力への支援
- 武装組織への武器供与
- 情報支援
など複数の選択肢を検討しているという。
ただし武装勢力への支援は地域の混乱を拡大させる可能性もあり、最終的な決定はまだ下されていない。
市場は「戦争」と「和平」の間で揺れる
こうした状況から、現在の金融市場は
- 紛争長期化によるエネルギーショック
- 和平交渉への期待
という2つのシナリオの間で揺れている。
Forex.comは、和平交渉が進展すれば株式市場は安定する可能性がある一方、紛争が長期化すればさらなる調整のリスクも残ると指摘する。
当面は、原油価格と中東情勢のニュースが、米株市場の方向性を左右することになりそうだ。
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