金（XAU/USD）は一時5400ドル台まで急伸した後、足元では5300ドルをやや下回る水準へと調整している。中東情勢の緊迫化を背景に安全資産需要が強まったものの、高値圏では利益確定の動きも見られ、短期的には神経質な展開となっている。
中東情勢の激化で安全資産需要が再燃
週明けの市場では、米国とイスラエルによるイランへの攻撃をきっかけに地政学リスクが急速に高まった。ヒズボラによるイスラエルへの攻撃や、テヘランからのミサイル・ドローン攻撃など、戦火は拡大傾向にある。
米国のドナルド・トランプ大統領はCNNのインタビューで「作戦は非常に順調だ」と述べ、戦争は4週間程度続く可能性があるとの見方を示した。こうした発言も市場の緊張感を高め、リスク回避の資金が金市場へ流入した。
さらに、ウクライナとロシアの和平交渉が進展を欠いていることも、不確実性を高める要因となっている。
原油急騰とインフレ懸念、ドル高との綱引き
中東情勢の悪化は原油価格の急騰を招き、インフレ再燃への警戒感も高まっている。これにより金と米ドルが同時に買われる展開となった。
米ドル指数（DXY）は98.70近辺まで上昇。通常であればドル高は金価格の上値を抑える要因となるが、今回は安全資産需要とインフレヘッジ需要がそれを上回った格好である。
ただし、金は5400ドル台に乗せた後、利益確定売りに押されて5,300ドル弱へと反落。短期的な過熱感がやや意識された形だ。
それでも根強い利下げ観測が金を下支え
金市場の基調を支えているのは、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ観測だ。ハト派的な見方はやや後退したが、依然として年内に少なくとも2回の利下げが実施されるとの見方が優勢である。
ISM製造業景況指数（PMI）は2カ月連続で拡大圏を維持したものの、仕入れ価格指数は約3年半ぶりの高水準へ上昇。関税によるコスト増がインフレ圧力を示唆している。
BNPパリバのアナリストは、今年の金相場を支える主因として実物投資需要を挙げる。金ETFには年初来で約200万オンスの資金流入が確認されており、中国投資家による買いも今後増加するとの見方を示している。
テクニカル：5300ドルが重要な攻防ライン
テクニカル面では、金の中期的な上昇トレンドは維持されている。相対力指数（RSI）は依然として強気圏内にあり、過熱感は限定的だ。
ただし、5400ドル台で伸び悩み、現在は5300ドル近辺での攻防となっている点は重要だ。
上値目標：5,350ドル突破で再び5,400ドル、さらに5,419ドル（直近高値）。その上は5,451ドル、最終的には5,600ドルの史上最高値圏がターゲットとなる。
下値サポート：5,300ドル割れならば5,279ドルが最初のサポートだ。その下では5,250ドル、5,200ドルが重要な水準となる
特に5,300ドルは心理的節目であり、ここを明確に割り込むか否かが短期トレンドを左右する可能性が高い。
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