中東情勢の緊張を背景に、為替市場で円安ドル高が続いている。エネルギー市場が為替の主要ドライバーとなっており、エネルギー価格の急騰が日本円に下押し圧力をかける構図が鮮明になりつつある。
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ホルムズ海峡の混乱が為替市場を動かす
FOREX.comのマーケットアナリスト、デービッド・スカット氏によると、最近の金融市場は米国・イスラエルとイランの対立を中心とする中東情勢に大きく左右されている。特に焦点となっているのがホルムズ海峡の混乱だ。
ホルムズ海峡は世界のエネルギー輸送の要所であり、この地域での緊張は原油やLNG価格を押し上げる要因となる。エネルギー価格が上昇すると、為替市場では「エネルギーを自給自足できる国」と「輸入に依存する国」の間で大きな差が生まれる。
米国はエネルギー生産能力が高く、ほぼ自給できる「エネルギー大国」だ。一方、日本はエネルギー輸入への依存度が高い。そのため、エネルギー価格が上昇すると日本経済の負担が増え、結果として円が売られやすくなる構図だ。
エネルギー価格とドル円の相関が強まる
最近の為替市場では、エネルギー価格とドル円の関係が特に強まっている。
スカット氏の分析によると、直近5日間のデータでは、ドル円とエネルギー市場の動きの相関係数は約0.69となり、LNGやブレント原油の価格変動がドル円の動きに強い影響を与えている。
これは為替市場の主要材料が、従来の金利差だけでなくエネルギーショックにも広がっていることを示している。
米雇用統計と利下げ観測も重要
ただし、為替市場を動かすのはエネルギーだけではない。マクロ経済指標も依然として重要だ。
米雇用統計が市場予想より弱い結果となったことで、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ観測はやや強まった。現在の市場では、4月の利下げ確率はおよそ3分の1、6月までに利下げが実施される確率は50％をやや上回る水準と見られている。
来週水曜日には米消費者物価指数（CPI）が発表される予定で、この結果がドル円の方向性に影響を与える可能性が高い。
日本の為替介入リスクも意識
ドル高が続く場合、日本政府による為替介入の可能性も市場で意識され始めている。
ドル円は、今年初めに日本当局がレートチェックを実施した水準に近づきつつあり、市場では警戒感が高まりつつある。首相や財務相など日本政府高官の発言が、今後の相場材料になる可能性もある。
キャリートレード巻き戻しの可能性
もう1つのリスクがキャリートレードの巻き戻しだ。
日本円は長年、低金利通貨として投資資金の調達に使われてきた。もし中東情勢がさらに悪化し、世界的なリスク回避が強まれば、キャリートレードの解消が進み、円が急速に買い戻される可能性もある。
テクニカル面での重要水準
テクニカル面でも、ドル円は円安方向のバイアスが残っている。
市場が注目している上値の重要水準は157.88円で、これは昨年11月の高値にあたる。この水準を明確に突破すれば、2026年の高値更新も視野に入る。
一方、下値では156.50円付近が最初のサポートとして意識され、その下では155円台半ばなどが支えになると見られている。
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