WTI原油先物は18日、63ドル台前半で方向感を欠く展開となっている。前日の高値63.70ドルからやや水準を切り下げたものの、63.00ドルは維持しており、2月以降のレンジ内での推移が続いている。
市場の焦点は、スイス・ジュネーブで再開される米国とイランの核協議に集まっている。旧正月でアジア市場の多くが休場となり、米国も連休明け直後ということもあり、取引量は限定的。投資家は協議の行方を見極めようと様子見姿勢を強めている。
トランプ大統領は同日、イランとの協議に「間接的に関与する」と述べ、イラン側も今回の交渉には前向きだとの認識を示した。一方で、米国はアラビア海に空母を展開しており、軍事的選択肢を排除していない姿勢も明確にしている。イラン外相は、米国の核問題に対する立場が「より現実的なものに近づいている」と発言したが、緊張が完全に緩和されたわけではない。
こうした地政学リスクは原油相場の下支え要因となるが、上値を抑えているのがOPECプラスの動向だ。ロイター通信によれば、OPECプラスは4月以降の増産再開を検討しているとされ、西側諸国の夏季需要増加を見据えた対応とみられる。供給拡大観測が広がる中、原油価格の上昇余地は限定されている。
市場関係者の間では、短期的には米イラン協議の進展とOPECプラスの具体的な生産方針が明らかになるまで、WTIは63ドル近辺を中心としたレンジ取引が続くとの見方が優勢だ。地政学リスクと供給増加観測という相反する材料が交錯する中、原油市場は神経質な値動きを続けている。
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